腐り切った五輪からウイルス発生

ピョンチャン五輪に出場する信州の至宝・小平奈緒が今日2月5日、スピードスケートの会場リンクで練習し、リラックスした表情で氷の感触をしっかり確かめていました。
今季は500mでは負けなしの上、昨季からの連勝は24と盤石。1000mでも世界新記録を打ち立てていますし、”金メダル2個”に向けて期待が大いに高まってきましたね。
信州のヒロインが日本のヒロインになる日もあと少しです。

そんなピョンチャン五輪ですが、気になるニュースが2つありました。
ひとつ目は、五輪の民間警備員などが宿泊する施設での”ノロウイルス”の発生。
症状が現れた31人を4日に隔離し、閉鎖された施設では拡散防止措置が取られたようですが、そこの警備員の一部は選手村の保安を担当していたらしく、出場選手たちへの影響が心配されます。
五輪関連施設でのノロウイルスの発生自体が前代未聞ですけど、仮に選手に感染者が出たら、韓国政府はいったいどうするのでしょう?

ノロウイルスは感染力の強いウイルスですが、衛生管理を徹底すれば、そうは感染が広がらないものです。
特に五輪関連施設ともなれば、神経質なまでに気を使うはずですからね。
ところが韓国では開幕間際にこういうことが起きてしまう。
おそらくは宿泊施設の調理場が発生源でしょうから、そこで働いている人間の意識の低さが原因だと思われます。
韓国という国は以前から飲食店や宿泊施設などが”不衛生”だと知られていますけど、五輪を開催するといっても伝統や風習のようなものは変わらないのでしょう。
五輪を開催する資格があるのか本当に疑問です。

そして気になる2つ目のニュースは”竹島問題”です。
今回の五輪で韓国は北朝鮮との合同入場行進や合同チームを予定し、そこで朝鮮半島が描かれた”統一旗”が使用されると発表されたとき、勘のいいひとはそこに韓国が武力支配する日本の竹島を加えると思ったはずです。
”スポーツは政治利用するもの”という伝統がある韓国なら当たり前のことです。
報道によると、やはり韓国は”竹島入りの統一旗”を作ったものの、IOCから「政治的行為」だと指摘され、公式には使えなくなったそうです。
ロンドン五輪ではサッカー選手が「竹島を韓国のもの」だとするプラカードを掲げて大きな問題になったのに、韓国はそれを忘れているのでしょうか?ちょっと異常ですね。

もちろん、IOCに却下されてもすぐに諦める韓国ではありません。
韓国政府は、観戦者がスタンドでその旗を振ったり、民間団体の行事で使うことは許可したというのです。
4日に行われた女子アイスホッケーの南北合同チームの練習試合では、ユニフォームに描かれた統一旗には竹島はなかったものの、練習着にはちゃっかりプリントしてあるなど姑息なことをしているようですし、五輪本番でも五輪憲章違反がそこかしこで繰り広げられることでしょう。

これに対し日本政府は菅義偉官房長官が外交ルートを使って強く抗議したことを明らかにし、韓国政府に「適切な対応を強く求めてゆく」と不快感いっぱいの会見をしていました。
今回の五輪といえば、慰安婦問題などがあって、隣国だというのに安倍晋三総理は五輪出席を回避する方針だったものの、韓国政府からの強い要請もあって、国際儀礼として、隣国のよしみとして、先月末に開会式への出席を表明していました。
ところが韓国はそういう日本を完全にコケにしているわけです。
常識的にいって、安倍総理は韓国に行ってはなりません。
行けば竹島の実効支配を認めることになります。

本当に史上最低最悪の五輪です。
韓国の腐った性根がウイルスの発生源かもしれませんね。
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南北身勝手オリンピック

まず最初に書きますが、近代五輪というのは国際オリンピック委員会(IOC)がが主催し、大会の運営を開催都市に任せるという形を取っているんです。
ですから、当然のように競技に関わる様々なルールはIOCが決めることになります。
開催都市や開催国ではないんです。

しかし、来月に迫ったピョンチャン五輪においては、南北協議とやらで韓国と北朝鮮が話し合うなかで、IOCに北朝鮮のフィギュア選手の出場申請を特別に延長してもらっただけでも無茶苦茶なのに、今度は南北合同の女子アイスホッケー特別チームをごり押しで出場させようというのですから、朝鮮半島に住むひとびとというのはルールもへったくれもありません。
しかも、そのアイスホッケーチームは出場選手枠が”23”と決まっているのに、合同チームだけ「北朝鮮選手の分、その枠を増やせ」といっているのですから呆れます。
(※出場権を持っているのは韓国女子チーム。)

五輪出場枠というのは”各国の競技団体”に与えられるものですから合同チームというだけで明確な特例措置ですが、以前この話が持ち上がったときも、IOCは平和や連帯といった五輪の精神から、それを認めるような素振りを見せていたので、おそらく結成はされることでしょう。
ただ、選手枠は別問題です。
五輪のGLで韓国と対戦することになっているスイスが「公正ではなく、競争を歪曲するものだ」といって反対の立場を表明しているように、これを許してしまえばもはやスポーツではありません。同じ条件で競うのがスポーツなのです。
朝鮮半島のひとびとというのは、スポーツでも外交でも、その他のあらゆるシーンで感情の赴くままに「自分たちを特別扱いしろ」と我がままをいうのが常ですけど、公正や公平という概念が欠落しているのでしょう。

ただ、さすがに今回ばかりは韓国内でもこの合同チームに反対するひとが7割以上もいるそうです。
「出場権を勝ち取ったのは韓国女子なのだから単独で出場すべき」という意見が多いようですね。
実はこの合同チーム案というのは、ムン・ジェイン大統領が誕生してすぐに(17年6月)政権内部でその構想が話し合われたものの、世論の反発や北朝鮮のミサイル発射などがあって一度白紙になったものなんです。
それがこのギリギリのどさくさ紛れに復活したわけです。
ムン大統領というひとは自他ともに認める”親北”であり、五輪そのものの合同開催なども語っていましたから、合同チームへの熱意は並々ならぬものがあるのでしょう。
ムン大統領は南北協議で結成が合意されるとすぐに女子チームのもとを訪れ、選手たちにこれを納得するよう働きかけていました。
しかし、そのとき発した激励が「合同チームによって注目が集まり、不人気種目の悲哀を拭うきっかけになる」というのですから、選手への思いやりもへったくれもありません。
選手を完全に見下した発言であり、競技も選手も”政治の道具”であるという意思を明確に示したありがたいお言葉でした。
ちなみにイ・ナギョン首相も「韓国チームはメダル圏外なのだから北の選手を入れても問題ない」という選手のやる気を削ぎ落すような発言をしているのですから、韓国ではムン大統領が特別というわけではないようです。

また、ここで勘違いしてはいけないのは、合同チームに反対している韓国の世論が決して公正や公平を理由にしていないということです。
彼らがいっているのは「長年努力してきた韓国女子の出場枠や出場時間が奪われる」ということです。
”不公平”にノーをいっているわけではなく、”不利益”にノーをいっているわけです。
感情的な反対といってもいいでしょう。
ですから、もしなにか”得”があれば一瞬で掌返しするはずです。
仮にその”得”が”公平ではない特別措置”であったとしても。

朝鮮半島のひとびとの”身勝手さ”というのは、五輪精神の”調和”の真逆にあるものです。
この2018冬季五輪はスポーツではなく、南北の政治ショーです。
おそらく、大会で最も注目を集めるのは、どの競技でもなく、北朝鮮の調和の取れた応援団になることでしょう。
ピョンヤン五輪が楽しみですね。
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スポーツは道具

私の記憶が確かならば、韓国は”国民の悲願”と称し、00年代から冬季五輪の招致活動を行いながら、10年・14年大会と相次いで選考に敗れ、国民全体が伝統の”泣き芸”で悔しさを露わにしたものの、これまた伝統の”恨の精神”で18年大会を勝ち取ると、国民全体が狂喜乱舞しながら喜びを爆発させていました。
15年以上招致活動をしてきたわけですから、本当に嬉しかったでしょうね。
その間、韓国企業がマイナー競技の大口スポンサーになったり、招致委員会もあの手この手の”ロビー活動”もしていたでしょうから、失敗の許されないプロジェクトだったと思います。
しかし、その18年大会までもう1ヶ月もないというのに、韓国ではまったく盛り上がる気配がありません。
国民の関心はずっと低いままで、スポンサー収入が目標額に到達したのもこないだの秋、国内向けチケットの販売率は22%(12月の段階)とのことです。
7年前の韓国人は信じられないでしょうね。

そんな事態に陥ってしまった理由は結局、”お金”です。
招致活動中の韓国は経済が順調だったものの、開催が決まった頃(11年)には明らかにそれが鈍くなり、その上、費用が90億ドルにも上ることがわかってくると、国民全体が「無駄遣いだ!」と騒ぐようになったわけです。
それも仕方ありません。
もともと招致委員会や韓国政府は冬季五輪を開催することは「国民の誇り」であると同時に「経済効果もある」と国民に説明していたんです。

”五輪の経済効果”と聞くと、いまは”五輪の負の遺産”との相殺で、「そんなものはない」と考えるひとが世界的にも多くなっていますけど、当時の韓国は本気でそれを期待していたんです。
11年当時、韓国の〈現代経済研究院〉も「610億ドルの経済効果がある」と分析していましたし、ソウル株式市場でも関連株価が高騰していました。
このように、韓国内で経済効果に期待していたのは、ピョンチャン五輪はなにもないところから作る五輪だったからです。
招致段階から問題になっていたように、韓国という国は雪がほとんど降らず、ゲレンデに適した山もないので、スキー場も少なく、雪上競技にはまったくもって適していません。
しかし、施設がないということは”作ればいい”ということでもあり、韓国は五輪を機に江原道ピョンチャン郡を国際的な冬のリゾートとして開発し、交通網や宿泊施設、競技施設を新たに整備することを計画したんです。
もちろん、その資金は自分たちだけでは賄えませんから、多くは”海外からの投資”を期待していたことはいうまもでありませんし、その最も期待する相手が日本だったであろうことも想像に難くありません。

しかし、みなさんご存知のように、海外からの投資は上手く集まりませんでした。
日韓関係が正常だったこともあるかもしれませんし(左派がいうところの関係悪化)、そもそもウィンタースポーツに適さない気候・地形のところを開発するというのが無謀すぎるので、まともな投資家からそっぽを向かれたのかもしれません。
それで結局、お金は国内から集めねばならなくなり、財閥系企業が負担するのはもちろん、それだけでは足りず、江原道や国が多額の”税金”を支出することになりました。
当然のように国民はそれに反発したわけですが、さらに五輪後に一部スキー場が財閥系企業に”無償譲渡”されることがわかると、「財閥だけが儲かる五輪だ!」といって反五輪の機運が余計に高まったわけです。
(スキー場はその後赤字施設になる公算が高いので、地方自治体よりも経営戦略を持つ財閥に譲るのもひとつの選択だと思います。)

こういう流れを見ていると、韓国人にとって五輪とはなんなのか、と首をひねりたくなります。
スポーツは”国威発揚”と”お金”のための道具という考え方なのでしょうね。
そして、南北協議とやらをやっているいまは”政治”の道具です。
スポーツの国際イベントを開催する資格があるとは思えません。
ピョンチャン五輪は始まる前から最低の五輪です。
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五輪主将に決定、跳べ!奈緒!

「オリンピック・エリアにおいては、いかなる種類のデモンストレーションも、いかなる種類の政治的、宗教的もしくは人種的な宣伝活動は認められない。」
五輪憲章にこう謳われているように、五輪というのは、国や個人が政治を離れ、スポーツを通して「人類の調和のとれた発達」「人間の尊厳保持」「平和な社会」を目指す一大イベントですが、今年2018年の韓国・ピョンチャン五輪はそれを無視するかのような方向に進んでいます。
公式HPに竹島の不法占拠を正当化するような文章を載せたり、世界地図から日本列島を消し去るのは異常としかいいようがありませんし、開催まで1ヶ月という段階で”北朝鮮の参加”が最大のトピックスになっているのも、まさに”政治”です。

そんな異常極まりない五輪ですから、私などはいまでも日本選手団は参加すべきではないと感じていますけど、五輪というのはアマチュア選手の一世一代の舞台ですし、国際協調という意義もありますから、ある程度の我慢は必要だと自分にいい聞かせているところです。気持ち的にもあまり盛り上がっていません。2月は全国中学生フィギュアの方が楽しみです。

しかし、私の住む長野県全体で見ると、もうすでに五輪モード。
信州はウィンタースポーツの本場ですから各種目に代表選手を数多く輩出していますし、小平奈緒や渡部暁斗といったスター選手も抱えていますからね。
他県とは違って地方ニュースも五輪の話題が散りばめられています。
そんな県内の浮足立った空気に当てられたのか、阿部守一知事もピョンチャン五輪を現地観戦する予定みたいですけど、「冬季スポーツを通じた国際交流」とやらがどれだけ信州の県益に叶うのでしょう…。

そして、そういう報道のなか、今日1月16日、ピョンチャン五輪の主将を小平さんが務めるとの発表がありました。
これはもちろん名誉なことではありますが、小平さんを応援す我々からしたらちょっとドキッとしちゃいますよね。
”五輪主将の呪い”という言葉があるように、これに選ばれた選手はあまり活躍出来ないというイメージがありますもの。
すぐに思い出すところでは、リオ五輪の吉田沙保里、北京五輪の鈴木桂治、アテネ五輪の井上康生。
絶対的な強さを持っていたはずの選手たちのまさかの敗戦に日本中が言葉を失いました。
ちなみに、1996アトランタ~2012ロンドンまでの夏季五輪の主将はメダルすら取ることができなかったんです。
やはり主将になると期待や注目が高まるだけではなく、雑事も増えますから、そういうのが負担になるのでしょうね。

そういう過去の負の実績があるので、私も小平さんが主将に選ばれたと聞いたときはまったく嬉しくなかったんです。
昨季~今季の小平さんはずば抜けた強さで世界の女子スケートに君臨し、五輪でも500mと1000mでの金メダルは”確実”と見れていますが、スポーツはなにが起こるかわからないので、不安要素は可能な限り遠ざけたいものです。
小平さんを主将に選んだ日本オリンピック委員会はなにを考えているのか、私も正直かなり腹が立ちました。

…ただ、冷静に思い出してみると、冬季五輪の主将は夏季のようなショッキングな事態になったことはほとんどなく、シーズンと同じくらいの成績は収めてきたので、”主将の呪い”というほどのものはないんです。
前のソチ五輪でも主将だった葛西紀明はレジェンド級の銀メダルを獲得しましたしね。
小平さんも葛西の笑顔を思い出せばいいイメージで臨めるはずです。

そしてなにより、小平さんが主将に選ばれたのは”女子スピードスケートのエース”の宿命でもあるんです。
橋本聖子(ソルトレイク)も岡崎朋美(トリノ)もこれを経験していますから、避けられるはずがありません。
また、”いいジンクス”としては、橋本さんも岡崎さんも主将のときの五輪では、シーズン中よりも内容も結果もいいんです。
橋本さんは3000mで日本新記録、岡崎さんは35歳という年齢で500m4位と大健闘しましたからね。
ようするに、過去のエースたちは主将の重圧をチカラに変えてきたわけです。
小平さんにそれができないはずがありません。
五輪では絶対にやってくれますよ。

すべてを呑みこんで、跳べ!奈緒!
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カヌー薬物混入事件と法整備

カヌーの鈴木康大選手が、ライバル選手の飲み物に禁止薬物を混入し、ドーピング検査に引っかかるように陥れた事件ですが、昨日1月10日(2018年)にこれが報じられたニュースを目にしても、私にはにわかに信じられませんでした。
カヌーのようなマイナー競技は選手同士が家族のように結束しているものですし、そもそも日本人アスリートは禁止薬物違反で罰せられること自体が稀ですからね。
今回の鈴木選手の愚行はそういうクリーンなイメージを台無しにしたといっていいでしょう。
むろん、被害に遭った小松正治選手の肉体的・精神的ダメージも計り知れません。

また、日本カヌー連盟の調査によると、鈴木選手は薬物混入事件だけではなく、8年ほど前から他選手の道具や金銭を盗むといった嫌がらせ行為も行っていたとのことです。
鈴木選手は公表した反省文で「アスリートとして、また社会人としてあるまじき行為をした」と述べていますけど、これは”ひと”としての問題です。屑のような人間といわれても仕方ありません。

そうしてカヌー連盟が鈴木選手に下した罰は”事実上の永久追放”。
これは妥当といっていい処分ですが、一般の我々が感じるのは「刑事罰はないのか?」ということです。
被害者は冤罪によって選手生命の危機に陥り、それまで築き上げてきた名誉や社会的立場を失いかけたのです。
それほどのことをした加害者が”犯罪者”にならないのは常識的に考えておかしなものがあります。
しかし、スポーツにおける”禁止薬物”というのは競技団体やスポーツの国際組織が指定するものであり、国が”違法薬物”に指定したものとは異なる場合が多いんです。
ですから、日本も含め、多くに国では”禁止薬物”を他人に飲ませる行為を罰する法律はありません。
鈴木選手もブタ箱に入らずにすむわけです。
(窃盗等については被害者との示談が成立しているようです。)

今回の事件はまさに前代未聞であり、日本スポーツ史においても最大級の汚点としかいいようがありませんが、マスメディアの報じ方は”抑え気味”といっていいでしょう。
2020東京五輪を控えていることもあり、日本カヌー界に傷がつかぬようお得意の”忖度”をしているのは間違いありません。
テレビでは鈴木選手の行為がどれだけ悪質なのかというより、「各選手が禁止薬物を飲まされないよう注意すべき」という論調になっています。つまり、「飲み物や食べ物を自己管理しろ」というわけです。
しかし、カヌーもそうですし、日本の多くのアマチュア競技は、寮のようなところでみなで暮らし、食べ物もビュッフェ形式のところもあるわけです。レスリングや柔道などがまさにそれです。
そういう現実のなかで「自己責任」というのはあまりにも無責任です。

今回の事件は”呵責に耐えられなくなった鈴木選手の自白によって発覚した”ということになっていますが、そういう自白がなくても犯行を調査できる仕組みが必要です。
一番手っ取り早いのは”禁止薬物を購入行為”を”違法”にしてしまうことです。
そうすれば、捜査機関が購入履歴を洗うことができますし、それをどのように使用したかがわかるわけです。
そしてもちろん、そこには刑事罰が必要なのはいうまでもありません。
実際、こういう法制度はイタリアに存在します。

ちなみに日本でも超党派の議員たちが、ドーピング違反やドーピングを手伝う行為を取り締まるための〈ドーピング防止法〉を作ろうと努力してきましたが、昨年成立したそれは”刑事罰を含まない”ものでした。
残念ながらこれでは効果はないでしょう。

メディアに出てくる有識者はこぞって”倫理教育”の重要性を訴えますが、ドーピングの歴史を見ていると、それでは防げないのはわかりきっています。
ドーピングの誘惑から選手を遠ざけるのは精密な検査・調査と厳しい罰則です。
富や栄光といったリターンよりもリスクが大きいと思ったときに踏みとどまるのです。
倫理観などに頼ってはなりません。
どんな選手だって魔が差すことがないとはいえませんし、手柄を求めるコーチの功名心だってあるわけです。

法で取り締まるというのは選手を守ることにも繋がります。
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かつしき

Author:かつしき
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